KEY PERSON PROFILE
鈴木 絵里子
すずき えりこ / Eriko Suzuki

- Kind Capital ファウンダー兼代表取締役
投資銀行やドローン企業の日本事業を経て、社会課題に取り組む投資と経営支援へ進んだ投資家。Kind Capitalを創業し、起業家へのコンサルティングやコーチング、企業の社外取締役としても活動する。
出典 3件
基本情報
- 主な役割
- Kind Capital ファウンダー兼代表取締役
- その他の役割
- 投資家
- 生年
- 1986年
専門テーマ
公開情報と根拠資料から確認できる、代表的な専門領域です。
社会的インパクトと投資
金融やVCの実務を経験し、社会課題に取り組む事業をどんな時間軸で支えるかを考えてきた。
事業の成長と海外展開
投資銀行とドローン企業の日本事業での経験を持ち、Kind Capitalで資金調達戦略や海外展開の支援を案内している。
経営者との対話
Kind Capitalで起業家や経営者へのコンサルティングとコーチングを提供している。事業の目標や自分がしたいことを考える対話を案内している。
経歴
確認できる出来事を年代順に掲載しています。転機は年表内に示します。
欧米や中東で育ち、マギル大学で経済学を学ぶ。在学中にケニアのNPOで働き、社会課題に関わる方法としてビジネスにも目を向けた。2008年にモルガン・スタンレーへ入社し、UBS証券、コーチ・ジャパンを経て、2015年にSkycatchの日本事業へ。ドローンが復興支援に使われることを知り、技術を通じた社会貢献に可能性を感じたという。2016年にミスルトウで投資に携わり、2018年にKind Capitalを設立。2021年にはMPower Partnersの創業に参画した。現在は投資経験を基に経営支援も手がける。
年表
ケニアのNPOで働く
国際開発に関心を持ち、現地で社会起業家の活動に触れたと本人は説明している。
モルガン・スタンレーに入社
投資銀行部門でキャリアを始め、M&Aや資金調達に関わる業務を経験する。
証券会社からブランド企業へ
2010年にUBS証券、2013年にコーチ・ジャパンへ移り、財務企画も経験した。
- 転機
Skycatchの日本事業に参加
6月にカントリーマネージャーへ。災害復興にドローンを使う企業を知ったことが転機だったと語る。
金融・財務の仕事 → ドローン企業の日本事業
社会への貢献と仕事の距離を考えていた時期に、具体的な技術の使い道と出会った。
- 転機
ベンチャー投資へ進む
ミスルトウの投資部ディレクターとして、金融と技術の経験を投資の仕事へつなげた。
一つの事業を動かす → 複数の事業を支える投資
社会的な成果と資金の回収を、どの時間軸で両立するかを考えるようになった。
Kind Capitalを設立
7月に代表取締役へ就任。同年、働き方をテーマにした初の著書も刊行した。
MPower Partnersの創業に参画
ESGを重視するVCの立ち上げに加わり、マネージング・ディレクターを務めた。
投資と経営支援に携わる
Kind Capitalでコンサルティングやコーチングを提供。キムラユニティーでも社外取締役の現任を確認できる。
事業と主な仕事
公開資料で確認できる主な仕事です。年表と重なる項目は該当する時期へ案内します。
Kind Capital
自ら設立した法人。現在は経営支援、コーチング、投資などを行う。
これからは、生き方が働き方になっていく
自身の経験を踏まえ、これからの働き方を考えた著書。大和書房から刊行。
ミッション・エコノミー
マリアナ・マッツカートの著書の翻訳を担当。原著者としての業績とは区別する。
考え方
公開発言と実践をもとに、出典のある論点を編集部が整理しました。
一貫している軸社会にどんな変化を生むかを考え、その事業と働く人が続けられる条件にも目を向ける。
社会に良いことと、続く事業を考える
本人の発言・行動2023年の取材で、社会的価値を生む事業が長い時間を必要とする一方、投資側の回収期間とのずれがあると指摘した。
編集部の読み何を目指す事業かに加え、それを続けられる資金と時間を問う視点が読み取れる。
自分の価値基準を問い直す
本人の発言・行動2022年の取材で、他人の評価に合わせて良いと思われるものを追った時期もあったと語り、自分が何を大切にするかを考え続けたいと話した。
編集部の読み経歴の一貫性を後から飾るより、迷いや評価基準の変化も含めて選択を説明している。
本人の言葉で知る
取材・登壇・著書など、本人の発言をたどれる公開資料です。
参考資料
経歴と考え方の確認に使った全資料です。最終参照日と、記載がある場合は公開日も示します。
掲載方針
このページは公開情報にもとづく人物記録です。本人・所属組織との提携や公認を示すものではありません。事実関係の修正や掲載削除のご連絡を受け付け、参照元を確認したうえで対応します。

